日本社会のしくみ

日本の社会は大企業型と地方型、残余型に別れているという。

大企業型は、終身雇用があり、そして年齢と共に賃金が上がっていく。地方型は地方に根差し、中小企業などである。残余型は、それら二つでは吸収できない非正規雇用の労働者などである。

近年では、この残余型、非正規雇用の労働者の増加の問題が叫ばれて久しい。しかし、日本の会社の仕組みを考えた場合、大企業の就職者数は戦後から、ほぼ一定なのである。

そこで、なぜ残余型が増えたかと言うと、地方型の規模が縮小し、そこであぶれた人員が残余型にながれこんだためである。

地方型は、主に戦後は農林自営業が中心だった。しかし、高度経済に伴う、都市部への人工流入が始まると農林自営業はその数を減らした。一方で増えたのが中小企業である。

しかし、中小企業も1980年代頃から、その数を減らした。これはバブルの崩壊などが関係している。その結果、残余型が増えたのである。